1958年 慶応義塾普通部 卒業
1961年 慶応義塾高等学校 卒業
1965年 慶応義塾大学経済学部 卒業
1967年 慶応義塾大学大学院経済学研究科 修士課程修了
1967年〜1970年 コーネル大学 (アメリカ合衆国)留学
1970年 慶応義塾大学大学院経済学研究科 博士課程修了
1970年〜1974年 ウィスコンシン大学 (アメリカ合衆国)留学
1974年 ウィスコンシン大学 博士課程修了
慶応義塾大学大学院修了後、アメリカ合衆国ウィンスコンシン大学で修士号取得。
以後、MIT(マサチューセッツ工科大学)、フランスESSEC(経済経営グランゼコール)の
客員教授を歴任。OECD(経済協力開発機構)やILO(国際労働機構)のアドバイザーを
つとめるなど、わが国有数の知米派そして国際派エコノミスト。
政府税制調査会委員、財政制度等審議会委員、産業構造審議会委員、対日投資促進委員
会部会長、機制緩和検討委員会委員などをつとめ、とりわけ2001年9月より内閣府特命顧問
として政府の政策形成に深くかかわると同時に、国の内外に幅広い人脈とネットワークを持
ち、そのバランスのとれた見識と素直な発言そして魅力的な人柄には、経済界、労働界から
も厚い信頼が寄せられている。学術研究の傍ら、新聞、雑誌、テレビなどでも活発な言論活
動を行っている。
今、日本で最も活躍している気鋭のエコノミストの1人。労働経済学が専門だが、
経済政策、日本経済、国際経営、国際関係論など幅広い分野で仕事をしている。
職歴
1967年〜1975年 慶応義塾大学経済学部 助手<BR>
1975年〜1982年 慶応義塾大学経済学部 助教授<BR>
1978年〜1982年 経済企画庁経済研究所 客員主任研究官<BR>
1982年〜 慶応義塾大学経済学部 教授<BR>
1986年3月〜1986年12月 マサチューセッツ工科大学訪問教授<BR>
1987年1月〜1987年3月 ESSEC(経済経営グランゼコール)(フランス)交換教授<BR>
2000年6月〜2003年3月 東京大学先端科学技術研究センター 客員教授<BR>
2004年4月〜 株式会社富士通総研 経済研究所 理事長
役職
政府税制調査会 特別委員(1993年4月〜)
財政制度等審議会 委員(1995年11月〜)
産業構造審議会 委員(1994年11月〜)
証券投資者保護基金 理事(1999年11月)
対日投資会議専門部会 部会長(1994年6月〜)
政府行政改革推進本部 規制緩和検討委員会委員(1994年〜1995年)
経済審議会 専門委員(1983年〜2000年)
財団法人社会経済生産性本部 理事(1999年6月〜)
財団法人連合総研 理事(1997年3月〜)
日本労使関係研究協会 (1993年4月〜)
ILO(国際労働機関)IILS(国際労働研究所) 運営委員(1995年6月〜)
OECD(経済協力開発機構) コンサルタント(1988年〜)
男女共同参画会議(内閣府) 専門委員(2001年)
経済財政諮問会議(内閣府) 専門委員(2001年)
内閣府特命顧問 (2001年9月〜)
観光立国懇談会 委員(2003年) |